北上川上流改定改修計画、北上特定地域総合開発計画に基づいて計画されたダムで、北上川五大ダムと呼ばれる。 北上特定地域総合開発計画(KVA)とは、東北地方最大の水系である北上川に対し主に治水・農地灌漑の両面から多角的に開発し、北上川流域の経済発展を目指して1950(昭和25)年に政府によって策定された総合的な地域開発計画である。内容の概略は、北上川水系に5大ダム(石淵、田瀬、湯田、四十四田、御所)を築いて洪水を防ぎ、その水を利用して15万キロワットの発電をし、大船渡臨海工業地帯に電力を供給し、また33,000haを灌漑する多目的ダムを造るものである。 明治時代より、堤防建設や川の流路を修正する工事が行われていたが、昭和時代に入り抜本的な解決策として、1938年に「北上川上流改修計画」が策定された。内容としては、一関市に遊水地(後の一関遊水地)を計画、さらに北上川本流を始め岩手県内の主な支流である雫石川(しずくいしがわ)・猿ヶ石川(さるがいしがわ)・和賀川(わががわ)・胆沢川(いさわがわ)の五河川に治水ダムを建設するというものである。これが後年北上特定地域総合開発計画の根幹事業となる、いわゆる「北上川五大ダム計画」の出発点である。1941(昭和16)年7月に猿ヶ石堰堤(さるがいしえんてい)、後の田瀬ダムが着工。ちなみに、このダムは全国初の国直轄ダムである。ところが着工したこの年に太平洋戦争が始まり、次第に戦況は日本に著しく不利となり、ついに政府は1944(昭和19)年8月に国内にある全ての人的・物的資産を戦争遂行のために総動員するための法令として「決戦非常措置要領」を発令し、ダム建設は中止を余儀なくされた。 終戦後「北上川上流改修計画」は再開されたが、日本では深刻な食糧難となり食糧増産が緊急の課題であった。そこで農地を拡大する潅漑目的のダム建設が優先され、洪水対策のダム建設は後回しにされた。この時期に石淵ダムが着工しているが、これは潅漑効果が大きいと判断されためである。しかし、その方針が大きく変わる事態が起こった。カスリン台風(1947(昭和23)年9月)やアイオン台風(1948(昭和23)年9月)により北上川水系が甚大な被害を被ったのである。原因としてあげられるのは、戦争中に流域の大量の木材が無計画に伐採されたことと、戦争中に治水対策工事が後回しにされたことが要因として考えられ、自然災害と言うよりも、人的災害の要素も大きかった。 水害による国土災害が戦後の経済復興のための大きな障害になることを恐れた政府は、従来の潅漑優先から大きく方針を変え、治水対策工事に本腰を入れるようになった。そこで北上川の計画高水流量を新たにアイオン台風の洪水を基準とした毎秒9,000トンに改め、差分をダムや遊水地、堤防建設などで賄うとする計画「北上川上流改訂改修計画」に修正の上、ダム建設が推進されるようになった。中断していた「北上川五大ダム」の一つである田瀬ダムの建設が再開され、ほかの4ダムも1950(昭和25)年に成立した国土総合開発法により「北上特定地域総合開発計画」が定められ、順次着工していった。
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